一般社団法人日本女子プロゴルフ協会（以下LPGA）は2019年1月25日、開催中止に成る可能性が有った3試合が、今年開催する事で合意されたと発表しました。この事から今年開催されるLPGAトーナメントは、39試合賞金総額39億4,500万円となりました。
この動きとは別に、中止対象トーナメントであった「中京テレビ・ブリヂストンレディスオープン」も同日、開催するとした独自のコメントを、関係各位へリリースしました。中止予定から一転、開催する事に成った上記以外の2試合は、下記の通りです。
1、KKT杯バンテリンレディスオープン
2、ミヤギテレビ杯ダンロップ女子オープンゴルフトーナメント
なぜ長年LPGAツアーの看板トーナメントとも言える試合が、今年中止予定だったのかと言えば、テレビ局を通じ放映される映像にまつわる話であり、その「放映権」はテレビ局に有るのか、或いはLPGAに帰属するのかをめぐり、双方の合意が得られなかったからに他有りません。
長年曖昧だった「放映権」の帰属問題に付いて昨年来LPGAは、LPGAに帰属すると認められる事で2019年トーナメントを開催したい旨、関係各位へ確認すと共に調整を図って来ていました。しかしながらLPGA（小林浩美会長）側による強引とも批判された手法に対し、この度の3試合は大きく反発していたのです。
ではこの度開催される事になった3試合は、全て「放映権」に付いて合意した上での開催へ、舵を切ったのでしょうか。関係者による話を総合すると、3試合すべてが合意されたとも受け取れず、とりあえず今年は開催する事になった、と理解するのが正確だと思われます。
「放映権」を先々の大きな資金源にして行きたい、と言うLPGA側の思惑も一概に否定出来るものでは無く、組織の繁栄と選手の働く環境改善の為には、必要な要素なのだと思われます。今後LPGAとテレビ局共にWN_WINの関係を構築出来るか否か、この動向はプロゴルフ界の将来を大きく左右するものと思われます。