＜ 京都大学大学院特定教授・上久保靖彦氏 ＞
日本で男女合わせたゴルフのレギュラートーナメントは、それぞれ1試合のみが開催され今日に至っています。異常事態が進行しているのは、事ゴルフに限定した話では無く、社会全体が萎縮状態にある事でも理解出来ます。この大きな要因はCOVID_19によるものであり、この件に関し京都大学大学院・上久保靖彦特定教授は、7月27日都内会場で行われた会見で次の様に語っています。
- 2019年12月13日頃に中国からコロナS型、2020年1月13日頃からコロナK型が日本へ入って来た。S型、K型共に人の自覚症状は殆ど無し。
- これは2019年11月~2020年3月9日迄、184万人の中国人が日本へ入国した事、更にインフルエンザの流行曲線を解析する事で説明可能。GISAID（ジーサイド）の解析で、日本は既に集団免疫状態に達したと理解。
- この後、武漢の変異Gが入って来るものの、K型がT細胞を活発化させ、武漢の変異Gと対峙する事が出来た。この点が欧米に比べ、被害者を少なく出来た要因。
- 7月に入り東京都の陽性反応者は多い。これは集団検査で、既に免疫を獲得した者への結果でしかないので、これで症状が悪化して行く事は少ない。
今回この会見を設定した一般社団法人日本平和学研究所・理事長の小川榮太郎氏は、この様な知見に基づき次の様な提言を発しております。
1．曖昧な情報、非専門家的見解の氾濫による社会的危機状況下、国は適切な情報を開示すべき。
2．ソーシャルディスタンスや三密対策はエビデンスが無く不要、またマスクも不要。
3．集団検診は既感染者の再曝露でありクラスター探索不要。
この提言は9項目に及んでいますが、紙面の関係から上記3項目にて省略させて頂きます。今回の上久保教授による集団免疫説は、現在進行している日常のマスク姿に3密対策が如何に無意味であるかを、端的に指摘したものとなっています。上久保説が現在の疲弊したゴルフ業界へ、大きな一助となり得るのか否かは、今後多くの関係者による努力にかかっていると思われます。