2018年3月22日公益社団法人日本プロゴルフ協会（以下PGA）の定時社員総会が開催されました。今総会は改選期を迎えており、次期会長へは倉本昌弘氏と新関善美氏が立候補しておりました。全国から今総会へ参加した新代議員84名にて投票が行われ、倉本理事52票、新関理事30票、白票2と言う結果から、新会長には倉本昌弘氏が選出されました。
これにより2018年3月22日より2020年3月総会開催時までの2年間、倉本会長を頂点とした新PGA体制が確立した事になりますが、実質倉本氏による3期目へ突入した事になりました。新副会長へ就任した4名は下記の通りです。（敬称略）
井上建夫 植田浩史 槙岡充浩 渋谷稔也
倉本会長はこれまでの2年間を振り返り第一生命との包括連携協定の締結が大きかったとし、これによりPGA会員の職場・職域が増やせた事と、PGAの社会貢献度が高まったとしました。そしてこれからの2年間は、デビュープログラムを現在の8ヶ所から30ヶ所ほどへ拡大して行く事、また現在ゴルフ場で進めているゴルフアカデミーを練習場にまで広げて行きたい事、更には日本プロを成功させる事だと語りました。
倉本会長は今後の組織運営と事業に関する自信をのぞかせると共に、後継者の育成も必要に迫られている課題だとして、その為には組織改革は避けて通れず、その方針は今総会で承認されたとの事です。とりあえず現在の地区割りを15から8ぐらいへ変更する案が出ており、再来年の総会当たりで具体化するのではないかとしました。
倉本会長のカリスマ性と影響力の大きさを考えた場合、次を担える傑出した人材の発掘と育成無しには、倉本体制の長期化も有り得る様に思われる現在の状況です。
ところで今総会においてPGA会員が自己破産に陥った場合、これまでは資格喪失処分として手続きされて来ましたが、今後は資格を維持する事で定款が変更になりました。自己破産をしなければならない会員個人が、経済的に苦しい立場へ追いやられている中、生活手段としての資格を奪って良いものなのか、と言う考えが基本になっており、より現実に根差した改定となりました。