（株）講談社発行のフライデー3月8・15日合併号（2013年2月22日発売）は、（東京ゴルフ倶楽部「横領」で理事長選び大混迷）と題して、名門・東京ゴルフ倶楽部の事件をスクープしております。内容を要約いたしますと、下記の様に成ります。
2013年1月に倶楽部の会計担当をしていたS氏が、9ヶ月間で1億2,000万円以上を横領していたと倶楽部会計監査で発覚。1月26日にS氏本人より横領を告白された支配人は、倶楽部常務理事へ報告し、常務理事は竹田理事長へ報告。
1月30日に開催された理事会は、S氏を懲戒解雇処分し、2月15日に全会員へ事件を説明。この件に関して著名弁護士を中心とした倶楽部有志は、1.説明時期が遅すぎる 2.警察へ被害届を出さないのはなぜか 3.執行部は事件を隠蔽しようとしたのではないか、として猛反発。
執行部は従業員に対する監督不行き届きが有ったとして、2月5日に全員が辞任届を提出。この事件はその後竹田派と反竹田派による確執として、倶楽部のヘゲモニー争いまで発展している、と報じております。
倶楽部内部の対立に付いては、逐次コメントする立場では有りませんが、横領に付いて倶楽部は、その事実関係を明白にする必要が有るのでは無いでしょうか。なぜなら事件だからです。自助努力による浄化作用が効力を発揮しない組織は、将来性が無いのではないでしょうか。