ゴルフ事件　過去帖　！！

　2024年1月22日（月）の9時に配信されたFRIDAY DIGITALは、福岡県宮若市の『ザ・クラシックゴルフ倶楽部』でイノシシが、大暴れし人間へ危害を加えた事を報じています。

　事件は2024年1月6日の午後1時半ごろに起きました。ラウンド中の老夫妻めがけ、イノシシが襲い掛かり大怪我を負わせたのですが、このイノシシは老夫婦の救助に入った従業員をも襲っています。老夫婦は緊急搬送されると共に、従業員も入院中との事。

　全国どのゴルフ場も鳥獣被害には苦労させられているのですが、複数の人間が襲われ大けがを負ったとなると、問題は単なる鳥獣被害では済まされない様に思われます。事件の正確な概要、つまり怪我を負った夫婦と従業員の状況などについて、ゴルフ場側からの発表は然るべき事と思われます。

　当該ゴルフ場による、いち早い正確な発表が待たれます。

　2024年1月18日に株式会社アコーディア・ゴルフは広報を通じ、静岡県のミオス菊川カントリークラブを取得する事を明らかにしました。

　M&Aを基にした契約は、2023年12月20日に株式譲渡契約として締結しており、引き渡しは2024年3月21日になります。当面、商号は残し営業を継続する様ですが、単体では営業黒字になっている関係上、早急に何かへテコ入れする必要はないものと思われます。

　しかしながらアコーディアゴルフとしては、アコーディアブランドとして営業していく方針から、徐々にシステムは変更されていくものと思われます。古くからの会員から、反発される様な事態を招きたくないのは当然ですから、少しづつ変化していくのではないでしょうか。

　この度のゴルフ場譲渡は、何が要因だったのでしょうか。一説には後継者不足とも言われており、日本の多くの老舗企業が抱える問題が、ゴルフ場に於いても浮き彫りになったと言えます。

　茨城県のセゴビアゴルフクラブ イン チヨダでは2024年4月1日より、ゴルフ会員権の名義書換料を改定します。概要は下記の通りです。

　現在の名義書換料は2019年4月1日より実施されており、実質5年をもって改定する事になりましたが、正会員権30万円の値上げが、会員権市場に於いて今後どの様な影響をもたらすのか、予断を許しません。

　今後の市場動向が注目されます。

　パシフィックゴルフマネージメント株式会社（以下PGM）は2024年1月15日、政田夢乃（マサダ ユメノ）選手とスポンサーシップ契約を締結しました。

　これは昨年の『2023マイナビネクストヒロインゴルフツアー』に於いて、PGMがスポンサーとして参入した3試合の合計ポイント最上位者へ、スポンサーシップ契約の権利を付与した関係からです。この最上位者の権利にて、今回政田選手はPGMとの契約へ至っています。

　昨年政田選手は、JLPGAのプロテストに15位タイにて見事合格しており、2023年12月1日付けで96期生として正式に選手登録されました。PGMによれば、プロテスト合格とスポンサーシップ契約は、直接的関係は無いとの事で、あくまでマイナビネクストでの活躍が評価されたとしています。

　今年マイナビネクストのスポンサーとなるか否かについて、PGMは「前向きに検討中」としており、正式な発表が待たれますが、マイナーステージで活動している多くの選手にとって、PGMの様な大企業とのスポンサー契約は大変魅力的であり、モチベーションも高まる事と言えます。

　PGMスポンサー契約・政田選手の本格的な活躍は、2024年これからですが、期待がかかります。

　一社）日本女子プロゴルフ協会（以下JLPGA）ツアー開幕戦の『第37回ダイキンオーキッドレディスゴルフトーナメント』が、2024年2月29日（木）に開幕します。

　当該大会は日本のゴルフシーズン開幕を告げる貴重な大会となっていますが、新型コロナが2023年5月より国の感染症分類で第五類へ移行、つまり「インフルエンザ並みの対応で良し」と言う理解から、感染症対策の義務付けも無く5年ぶりに通常開催します。

　コロナ禍においても当該大会は、来場者を迎え入れての開催を行って来ていますが、今一度これまでの来場者数をまとめると、下記の様になります。来場者数の数字は、JLPGAのWEBサイトより抽出しています。

　近年様々な通信機器にて大会の動画を見る事は出来ますが、やはりなんと言ってもゴルフ場へ出向き、大会の雰囲気を楽しむのがゴルフファンの醍醐味では無いでしょうか。当該大会は多くのゴルフファンが、大会会場へ足を運んでくれるのを大切にしています。

　今年の来場者動向が、注目されます。

　一般社団法人日本ゴルフツアー機構（以下JGTO）は2023年12月22日に、2024年度の大会開催日程を発表しました。

　レギュラーツアーに於いては3大会が減少する結果になりましたが、その減少になった大会は下記の通りです。
■　１、ゴルフパートナーPRO-AMトーナメント
■　２，ASO飯塚チャレンジゴルフトーナメント
■　３，マイナビABCチャンピオンシップゴルフトーナメント

　復活する大会は『For The Players By The Players』、共同主管から外れる大会が『ハナ銀行インビテーショナル』となり、これらはプラスマイナスゼロとして開催数に影響はしませんので、来年は23大会の開催となりました。

　2016年に選手会などの要望もあり発足したJGTO青木功体制ですが、約8年が経過した今日、試合数に限定するならば大きな成果を得られず、ある意味ジリ貧傾向です。聞こえて来るのはJGTO組織内の場外乱闘ばかりであり、多くのゴルフファンへ夢を持たせてくれるのは、かなり困難な現在の状況だと言えます。

　来年の2024年は2年4期続いた青木体制の改選期でもある事から、人事も含めた様々な予想がささやかれています。地に足が付いた現実的改革無くして、JGTOツアーの発展は無い様にも思われます。来年は大会数増加へ向けた下地が、作れる年になるのでしょうか。

　2023年12月11日に公益社団法人日本プロゴルフ協会（以下PGA）は、2024年シーズンの競技日程を発表しましたが、注目されたのは『ファンケルクラシック』の大会開催日です。これまで当該大会は、8月のお盆休みを一つの目安として開催されて来ました。

　ところが2024年は、PGAツアー10試合目の42週、つまり10月18日（金）に開幕し20日の日曜日が最終日を迎える試合になります。この週に試合が有るのはJLPGAの『NOBUTA GROUP マスターズGC レディース』ですが、開催コースは兵庫県ですので、ゴルフファンが重複し分散される可能性は低いものと思われます。

　また男子JGTOツアーの日程が12月22日に発表され確認出来ますが、42週に開催されるトーナメントは無い為、『ファンケルクラシック』は無風状態とも言える中で開催を迎えられます。

　この度の変更・移動に関しファンケルでは、「来年以降も夏季の猛暑が想定され、熱中症をはじめとする選手・ギャラリー・ボランティア・大会関係者の健康リスクを考慮」しての変更である、としています。『ファンケルクラシック』の成功要因であった「お盆時期」を、敢えて変更したファンケルの英断には、拍手が送られて然るべきと考えます。

　ところで2023年の当該大会集客数は、3日間通じ9036名に留まりました。コロナ禍以前は2万人越えが一つの目標であり、結果として成し得ていましたので、今後はこの集客数をどこまで回復させられるのかが、大きなテーマになって来ます。

　日本のゴルフツアーに於いて3日間を通じ、2万人越えの集客数を誇れる試合は、数える程と言えます。来年は『ファンケルクラシック』にとっても、大きな節目を迎える事になるものと思われます。

　長野県の大浅間ゴルフクラブでは、2024年より会員の年会費及び会員権の名義書換料を改定します。

　現在の年会費は2008年に改定し今日に至っていますので16年ぶり、名義書換料は1987年からですので37年ぶりになります。共に長期間改定されなかった訳ですが、2022年2月24日のロシアによるウクライナへの軍事進攻以降、その影響を色濃くした日本国内の物価高は、如何ともしがたい状況が続いています。

　この様な状況下に於ける料金改定ですが、その概要は下記の通りです。年会費は2024年1月1日より、名義書換料は2024年4月1日より実施されます。

　2023年12月11日に公益社団法人日本プロゴルフ協会（以下PGA）は、来年度2024年シーズンのシニア競技日程を公表しました。全13試合が開催される中、日本プロゴルフシニア選手権大会はスポンサーが変更になりました。

　これまで当該大会は、第52回大会の2013年より2023年までの11年間に渡り、住友商事株式会社とヤサト興産株式会社が特別協賛としてスポンサーに回り、サブタイトルも『住友商事・サミットカップ』として開催されてきました。

　来年度は装いも新たに、円谷フィールズホールディングス株式会社が特別協賛として、スポンサーにつく事が明らかになりました。大会名も『TSUBURAYA FIELDS CUP』のサブタイトルが付き、会場もこれまでの茨城県石岡市のサミットゴルフクラブから、茨城県稲敷郡のイーグルポイントゴルフクラブへ変更になりました。

　ところでスポンサー会社は、ウルトラマンなどで有名な株式会社円谷プロダクション、更には遊技機の企画・開発・販売のフィールズ株式会社などを傘下に持つ、いわゆる持株会社になります。

　2023年12月19日東京高裁にて、ジャックス宮川裁判の弁論が、2回目をもって終結しました。三角裁判長は東京地裁判決を継承する方向であり、高裁に於ける判決が全く真逆の内容になるとは思えない状況です。

　この様な点から主軸は和解へ向かっており、三角裁判長及び原告側や被告側代理人弁護士も現時点では、先の名古屋裁判を判断材料に勧めようとしています。原告側は約200名居りますが、個々の確認はこれからの作業になります。

　ジャックスとのクレジット契約に於いて債務は認められないと主張した原告側ですが、和解を選択した場合は利息が無く、反面、判決となると当然利息が付く事から、原告側が支払う金額は和解以上になります。この点が和解へなびき易い、大きな要素となっています。

　東京地裁での敗北以降、当該裁判を左右する様な大きな証拠を提示出来ず、原告側の焦燥感は和解止む無しへ傾きつつ有ります。